【2026年 地方移住に関する意識調査】全国男女2,138名調査。将来の移住関心層は全体の8割超、リゾートバイトを『お試し移住』として有用としたのは全体の9割超。移住先は情報だけでなく体験で選ぶ時代へ

移住先に求める条件の1位は「家賃・物価の安さ」（53%）、2位は「生活利便環境」（48%）と現実的な条件が上位に。

ダイブグループで観光施設に特化した人材サービス事業を展開する株式会社ダイブ（東京都新宿区　代表取締役社長：野方慎太郎、以下ダイブ）は、リゾートバイト専門の求人情報サイト「リゾートバイトダイブ」を運営しています。同サイトは、リゾートバイト求人数No.1（*1）・口コミ掲載数No.1（*2）のサイトとして、多くのユーザーに利用されています。

この度、ダイブは、リゾートバイトダイブ公式LINEの登録者である全国の男女2,138名を対象に、「地方移住に関する意識調査」を実施いたしました。本調査では、地方移住への関心度や、移住先に求める条件、そして「お試し移住」としてのリゾートバイトの有用性について実態を明らかにしています。

調査背景

在宅勤務やハイブリッドワークの普及を背景に、働く場所を自由に選ぶ動きが広がっています。内閣府の調査によると、東京圏（東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県）在住者の地方移住への関心はコロナ禍以降高まっており、特に20歳代では45%が地方移住に関心を持っていると回答しています。また、国土交通省の調査では、地方への移住までは踏み出していない人のうち約3割（27.9%）が、主な生活拠点とは別の地域にも生活拠点を持つ「二地域居住」に関心を持っていることも明らかになっています（*3）。
一方、地方の観光・宿泊業では人手不足が続いており、政府は2026年3月27日に「第5次観光立国推進基本計画」を閣議決定し、観光人材の確保をこれまでとは異なり独立した政策目標として初めて明確に位置付けました（*4）。こうした流れの中で、働きながら地域に一定期間住む「リゾートバイト」は、労働力供給の手段であると同時に、地方での暮らしを低リスクで体験できる「お試し移住」の入口としても注目されています。
【調査サマリー】
● 地方移住に前向きな「関心層」は全体の80.9%。うち12.5%は「すでに具体的に検討・準備している」と回答
● 住んでみたい地域像のトップは「海や山などの雄大な自然」（31.4%）で、都市型の便利さより非日常性を求める傾向
● 移住先に求める条件の1位は「家賃・物価の安さ」（52.9%）、2位は「生活利便環境」（47.8%）と、現実的な生活基盤が重視される結果
● 移住先に求める条件は年齢によって異なり、「家賃・物価の安さ」は30代で最も重視される一方、「スーパーやコンビニ、病院などの生活利便環境」は年齢が上がるほど重視度が高まる傾向
● リゾートバイトが「お試し移住」として役立つと答えた人は合計94.3%と、大多数が有用性を実感

回答者の属性

将来の地方移住への関心度

「将来的な選択肢として、とても関心がある」（34.3%）、「少し関心がある」（34.1%）、「すでに具体的に検討・準備している」（12.5%）を合わせた、地方移住に前向きな「移住関心層」は80.9%にのぼりました。「あまり関心はない」（14.3%）、「まったく関心はない」（4.8%）を合わせた消極層は19.1%にとどまり、大多数が移住を選択肢の一つとして捉えている実態が明らかになりました。

住んでみたい地域像・移住先に求める条件

住んでみたい地域の特徴は「海や山などの雄大な自然に囲まれた地域」が31.4%で最多となり、次いで「生活に便利なスーパーや商業施設が揃う地方都市」（19.9%）、「有名な温泉がある歴史的な観光地」（19.8%）、「離島など非日常を味わえる地域」（12.1%）と続きました。自然環境の豊かさが移住先選びの最も大きな魅力になっている一方、一定の生活インフラを求める声も根強いことがわかります。



【移住先に求める「魅力」や「条件」】
移住先に求める条件は「家賃や物価が安く、固定費が抑えられること」が52.9%で最多となり、「スーパーやコンビニ、病院など日常生活に必要な最低限の環境があること」（47.8%）が続きました。「本格的な移住の前にまずは『お試し』で住める環境があること」も29.3%と3割近くにのぼり、リスクを抑えた移住を望む層の存在がうかがえます。



【年齢層別による重視する条件の違い】
「家賃・物価の安さ」は30代で最も重視される一方、年齢が上がるにつれて重視度は下がっていきます。反対に、「スーパーやコンビニ、病院などの生活利便環境」や「まずは『お試し』で住める環境」は、年齢が上がるほど関心が高まる傾向にあり、特に40代・50代でその重視度が目立ちます。若い世代は家計面での条件を重視し、年齢が上がるにつれて生活の安心感やリスクを抑えた移住を望む傾向へと関心がシフトしていく結果となりました。

「お試し移住」としてのリゾートバイトの有用性

「非常に役立つと思う」（56.2%）、「まあ役立つと思う」（38.1%）を合わせた肯定的な回答は合計94.3%に達し、「あまり役立たない」（3.1%）「まったく役立たない」（0.5%）といった否定的な回答はごくわずかにとどまりました。働きながら一定期間その土地で生活する体験が、移住のリスクを下げる手段として広く支持されていることがわかります。

【まとめ】地方移住は「情報」だけでなく「体験」で選ぶ時代へ

今回の調査から、地方移住は多くの人にとって現実的な選択肢になっている一方、移住先に求める条件は年齢やライフステージによって異なることがわかりました。こうした「暮らしてみて初めてわかる」ギャップは、情報収集や観光だけでは把握しきれません。
その手段として有効なのが、働きながら一定期間その土地で生活できる「リゾートバイト」です。生活環境や物価感、地元との距離感を、収入を得ながら低リスクで確かめられるため、実際に移住先探しとしてリゾートバイトを活用する方も少なくありません。
「移住してから後悔したくない」という方にとって、リゾートバイトはいきなりの移住よりも失敗のリスクを抑えながら理想の暮らしを見つけるための、現実的な一歩となるはずです。

リゾートバイトとは

リゾートバイトとは、全国の観光地にあるホテルや旅館、テーマパーク、スキー場などで住み込みで働く仕事です。勤務期間は3ヶ月程度が一般的で、寮費・水道光熱費が無料のケースも多く、食事付きの求人もあるため、生活コストを抑えながら働けます。ほとんどの方が未経験からスタートするため、特別なスキルや資格がなくても挑戦できる点も特徴です。


■調査概要
調査名称：2026年｜地方移住に関する意識調査
調査期間：2026年7月28日〜2026年8月3日
調査方法：Googleフォームによる回収
調査対象：全国の男女（リゾートバイト経験者・未経験者を含む）
有効回答数：2,138名
実施主体：株式会社ダイブ

（*1）調査概要：リゾートバイト専門の求人サイトにおける市場調査
調査機関：日本マーケティングリサーチ機構
調査期間：2025年10月15日〜2025年10月20日
（*2）リゾートバイト施設で就労した方の口コミ掲載数 2026年4月1日時点 自社調べ
（*3）出典：内閣府「新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」、国土交通省「二地域居住に関するアンケート」
（*4）出典：観光庁「第5次観光立国推進基本計画」





【株式会社ダイブ】
会社名　　　　　：株式会社ダイブ
代表取締役社長　：野方 慎太郎
本社所在地　　　：〒160-0022　東京都新宿区新宿2-1-12 PMO新宿御苑前 3F
公式サイト　　　：https://dive.design/
リゾートバイトダイブ：https://resortbaito-dive.com/
リゾートバイトナビ：https://resortbaito-dive.com/columns
Instagram　　　：@resortbaitodive
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ダイブは、日本経済の成長エンジン「観光業」の大課題を解決すべく、事業展開しているベンチャー企業です。
基幹事業である観光施設に特化した人材サービス（リゾートバイト）においては、観光施設の大課題である「人手不足」の解決に寄与しており、年間14,555人の観光従事者を創出。日本人人材と外国人人材あわせて、全国47都道府県の累計5,900施設以上の観光施設と、人材のお取引実績があります。

【株式会社ダイブグループについて】
株式会社ダイブグループは「誰もがジブンの人生を愛せる世界へ。」というビジョンのもと、人材支援、地方創生、宿泊業の人材育成を担うグループ各社が、それぞれの専門性を活かした事業を展開しています。グループ一体となって観光業界が抱える人材課題や地域課題の解決に取り組み、持続可能な観光立国の実現と地域の未来づくりに貢献してまいります。

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