スイデンテラスに、地域の日常を重ねるフォトスタジオ

年間6万人が訪れる観光施設の遊休会議室を改装し、9月5日グランドオープン。本日より公式HP公開・予約受付開始

　株式会社ONE LOCAL（所在地：東京都港区虎ノ門、代表取締役CEO：山中大介／代表取締役COO：櫻井公平）は、グループが運営する宿泊施設「ショウナイ ホテル スイデンテラス」（山形県鶴岡市）内の遊休会議室を改装し、フォトスタジオ「ショウナイ フォトスタジオ Minamo（ミナモ）」を2026年9月5日にグランドオープンします。四国のフォトスタジオ「アケボノスタジオ」（※1）の協力のもと、お宮参りや七五三など人生の節目の写真を残せる場所として整備します。都市部で得た収益を地方の不動産に再投資するONE LOCALの取り組みを、地域住民の暮らしに届ける最初の実装です。
　なお、本日2026年7月22日12:00より公式ホームページを公開し、グランドオープンに向けた予約受付を開始します。
（※1）アケボノスタジオ HP：https://akebonostudio.com/

観光資産の価値を、地域の日常へ

　スイデンテラスは、水田に浮かぶように建つ建築と農業をコンセプトにした滞在体験によって、年間6万人が訪れる観光施設へと成長しています。今回のフォトスタジオ開業は、その観光資産としての価値を土台に、庄内近隣に暮らす地域の方々が思い出を積み重ねる場所として利用する「地域の日常拠点」へと、その役割を広げる取り組みです。
　2026年4月、ホテル運営と不動産開発をそれぞれ担ってきたグループ各社が「ONE LOCAL」として経営体制を一元化したことで（※2）、都市部で得た収益を地方の不動産に再投資する判断とその実行を、グループ内で機動的に進められる体制が整いました。今回のフォトスタジオは、その新しい体制のもとで実行する最初のプロジェクトです。
（※2）社名変更のリリース：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000072.000027599.html

遊休会議室が、子どもの記憶を紡ぐ場所に

　ONE LOCALは、地方に数多く存在する遊休不動産に、その土地ならではの資源やデザインを掛け合わせ、新たな価値を持つ場所へとつくり変えることで、日本の地方都市の価値を昇華していきたいと考えています。今回のフォトスタジオは、スイデンテラス館内で会議室として稼働率が低かった空間を対象に実施したもので、ONE LOCALが目指す事業モデルを体現する、確かな最初の一歩です。

アケボノスタジオとの協業

　本事業は、四国を中心に展開し高い知名度を持つフォトスタジオ「アケボノスタジオ」の監修・運営支援のもと、スタッフが香川県での約1カ月間の実地研修を経て開業しました。オープン直前には、アケボノスタジオのスタッフが山形へ赴き、現地での最終研修も実施。地域を越えたスタジオ同士の連携によって、庄内の地域資源とプロのノウハウを掛け合わせる取り組みとなっています。

「Minamo（水面）」に込めた想い

スタジオ名の「Minamo（水面）」は、スイデンテラスの借景である水田の水面に由来します。水田の水面は、いつもと変わらない日常の風景でありながら、空や雲、季節を映し、一日として同じ表情を見せることがありません。お宮参りや七五三、誕生日といった人生の節目もまた、変わらない日常の延長線上にありながら、その日だけの特別な表情でそっと訪れます。その一瞬を、水面に景色が映り込むように、家族の晴れやかな表情ごと一枚の写真に残したいという想いを込めました。

代表コメント

株式会社ONE LOCAL　代表取締役COO　櫻井 公平

　ONE LOCALとして初めて取り組む新規事業を、スイデンテラスから始められることを嬉しく思います。開業以来、観光でお越しのお客様に支えられてきた一方で、地元の皆さまの日常にとっては、まだ少し遠い存在だったかもしれません。だからこそ、お宮参りや七五三といった人生の節目に立ち会える場所をつくりたいと考えました。晴れの日の家族の笑顔がこの場所に重なっていく--その光景を想像するだけで、私自身、心からワクワクしています。これからも末永く、庄内の皆さまとともに歩んでまいります。

本日(7/22)より、予約受付開始

「ショウナイ フォトスタジオ Minamo」概要

株式会社ONE LOCALについて

株式会社ONE LOCALは、地方と都市の境界を超え、不動産と観光が一体となった新たな街づくりを目指す企業です。自社が持つ「不動産開発・仲介」の実行力と、「SUIDEN TERRASSE」や「時地人 - JIJIJIN Matsuyama」等の運営で培った「地域資源の編集力」を融合し、独自の事業基盤を構築しています。都市部の流通型不動産で得た収益を原資に、地方の創造型不動産へ自己資本で再投資を行い、文化資源を「目的地」へと編集する。この「資本と価値の循環」を自社で完結させる体制により、既存の不動産ビジネスの常識を塗り替え、持続可能な街づくりを牽引してまいります。

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