“出生前診断”に約7割が賛成派　「綺麗事を抜きにして、障害を持つ子を育てられるか否かは親の覚悟も心の準備も必要だと思う」意見も

お腹にいる赤ちゃんに先天性の病気がないかどうかを調べる「出生前診断」。これまでは出産にリスクを伴う“高齢出産”にあたる35歳以上の妊婦や、過去に染色体異常のある子どもを妊娠した経験のある妊婦のみが対象とされていたが、今年の春からは年齢制限がなくなったことが日本医学会から発表された。では、実際に出生前診断について、世の中の人たちはどのように考えているのか。eltha by ORICON NEWSでは、1000名に意識調査を実施した。

「出生前診断」とは、胎児に先天性の疾患がないかどうかを調べる検査のことで、定期健診での超音波検査（エコー検査）もそのひとつにあたる。

　胎児の大きさや羊水の状態、胎盤の位置などを調べる超音波検査に対して、出生前診断は胎児の染色体の疾患を調べるもので、母体血清マーカー、コンバイント検査、新型出生前診断、羊水検査、絨毛検査、クアトロ検査などがある。ただ、非確定な検査もあるため、「偽陽性」「偽陰性」になる可能性もある上に、費用が高額。そして染色体異常の疾患のみの診断しかできないといったデメリットも存在する。

　タレントの東尾理子や歌手のSILVA、医師でタレントの友利新など、芸能人のなかにも出生前診断を受けたことを公表し、話題となった。

　今回の調査で「出生前診断をすることについてどのように思われますか？」と聞いたところ、「賛成・どちらかといえば賛成」が全体の71.3％を締め、「反対・どちらかといえば反対」が9.5％にとどまった。年代別に見ると、「賛成・どちらかといえば賛成」は20代が81.1%、30代が78.8％、40代が70.6％、50代が67.6％、60代が62.7％という結果に。年齢に若くなるにつれ、出生前診断をすることに肯定的なようだ。

「出生前診断をすることについて「賛成」「どちらかといえば賛成」と答えた人に対して、その理由を聞くと、全体の71.8％の人が「結果がどうあれ、出産に向けた準備の時間が持てるから（心身の準備や情報収集・環境整備など）」と回答。続いて、「妊娠中の不安を軽減させると思うから」51.0％、もし診断が陽性だった場合を考慮した「先天性疾患を持った子の療育や看護の負担を考えて」が49.5％、「先天性疾患を持った子の将来的なサポートについて考えて（親の死後や兄弟への負担等）」が42.5％、「高齢出産が増えているから」が34.5％、「子ども自身の将来を考えて」32.3％、「技術の進歩により、検査による流産等リスクも軽減していると思うから」が27.9％という結果になった。